外資系企業への転職を検討している場合、給与面や人間関係などのメリットだけではありません。必ずデメリットの側面もあることを認識しておかなければなりません。
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外資系企業の転職デメリット2
外資系企業における給与面では、ほとんどの企業で配偶者手当や住居手当てがありません。基本は、オーナーと株主が儲けるためにどうするか、ということなので人件費は削りたい分野であることは間違いありません。
また、給与面では、実力主義、実績主義の面がかなり強いので、1年の間に結果を出さないと、首になっても構わないというような契約もかわします。バリバリの外資系の企業はそのようなところが多いですね。
逆に、日本の企業の習慣などが名残として残っているような外資系は、そのれほど厳しくありませんが、ある程度の年収を得るためには、企業の掲げる基準の数値をクリアすることが重要になってきます。
そして、日本の企業では残業代をつけることができますが、(サービス残業という言葉もありますが)外資系企業ではそのような残業手当は考えないほうがいいでしょう。年俸制ですから、何時間かかろうが、何日かかろうが、結果を出すということがベースになります。
また、転職して転職してくるというこちは、出来る人間であればあるほど、他の企業からヘッドハンティングされる可能性も高いです。そんなこともあり、基本的に勤続年数はあまり長くありません。渡り鳥のように、実力次第で転々としている人間もいます。
そんなリスクの高い給与面や勤務面などが日本の企業と比較してデメリットになるでしょう。